医療従事者、産業医スタッフ向け
今月の現場から（保健師コラムリレー）
対象社員だけではなく、関係者全員が納得できる治療と仕事の両立支援を考える
株式会社オリエントコーポレーション 保健師 三浦淳子
治療と仕事の両立支援（以下、両立支援）のメリットは、対象社員にとっては、治療を受けながら仕事を続けられることで経済的な安定が保たれるという安心感、仕事に対するモチベーションの向上があります。企業にとっては、経験のある社員が退職せずに業務を継続できることにより持続的な人財確保が可能になり、また労働者の健康確保という観点から社員全体の生産性が向上します。しかし、私自身、複数の企業で両立支援に関わりましたが、必ずしも理想どおりに進まず、上記のメリットが得られなかったことも少なくありません。本稿では、そのように両立支援のメリットが得られにくいケースの背景、および産業保健スタッフの役割について考えてみたいと思います。
比較的多く見られる背景として、対象社員の状況に応じた配慮可能な就業規則や業務内容、職場環境が整っていない企業が存在します。たとえば、在宅勤務であれば復職可能な社員がいても、その企業が在宅勤務に対応していない場合は復職が難しくなることがあります。また、身体的な障がいにより車通勤が困難になった場合、代替となる交通手段がなかったり、通勤可能な地域に勤務場所がないこともあります。さらに、後遺症として片麻痺が残存した場合、休職前と同じ業務に戻ることができず、他の適した業務がないという場合もあります。本来であれば一人ひとりの状況に応じて柔軟に対応することが理想ですが、社員数や業務内容、勤務地などに制約がある企業では、対応できる範囲に限りがあることも念頭に置く必要がありそうです。
さらに、業務内容や職場環境に問題はなく復職ができても、病気になる前のようなパフォーマンスが発揮できず成果が出せない、また役職に見合った働きが難しいこともあります。そのような場合には、職級の見直しが望ましいと思われますが、病気が理由の場合は職級を下げるという判断をためらうケースもありました。その結果として、業務内容と給与のミスマッチが生じます。そのように、対象社員に対して過度に配慮することにより、同僚の業務負担増や給与面等の不公平などの不満が生じモチベーションが低下する要因になることがあります。同僚の負担が増す期間が短期で1か月間などの目安があれば同僚からの理解も得やすいと思われますが、長期にわたる場合やいつまで続くかわからない状況では対応に限界を感じる可能性が高まると思います。
以上のことから、両立支援には、対象となる社員だけではなく、同僚を含めた関係者全員が納得できる対策が重要です。産業保健スタッフはコーディネーターとして、対象者の思い、同僚の思い、経営側の考えを整理する役割があると思います。そして、着地点を明確にしたうえで、対応策を立案することが必要と考えます。これまでの社内の両立支援事例を集めて社内における対応の標準化を図り、社員教育を進めることにより、社内で両立支援に対する理解を深めることができると思います。
今後は定年延長の流れにより65歳、さらには70歳まで働く人が増え、それに伴い病気を抱える社員が増え、両立支援がますます重要になります。一方で、企業にとって利益の確保は欠かせません。社員を大切にすることは重要ですが、対象社員に寄り添いすぎて経営が立ち行かなくなってしまっては、本末転倒です。産業保健スタッフとして、対象社員だけではなく、その人に関わる周囲の社員のこと、経営のことも考えた両立支援を行っていきたいと思います。